米英は、開戦直後から日独の敗戦を前提とした戦後処理政策を立てていた。
その基本方針は、日独の戦争行為を犯罪として裁くという前例の無い戦略であった。
賠償や領土の割譲が殆ど争点にならず、虐殺行為のみが強調された所以である。
アウシュビッツや南京はそのためには絶対必要なプロットだった。
それらの虚実を検証しようとすることは、勝者の主張する正当性に疑義を呈することと同義であり、それは取りも直さずあの戦争が未だに決着していないことを意味している。
熱戦や冷戦ではなく情報戦に形を変えて継続しているのである。
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